「投資でお金を増やしたい」と思っているのに、最初の一歩が踏みだせていない。
この記事では株式投資を始めていない人の背中を押すきっかけになればと思い、私が受け取った配当金の実績を公開します!
下の2つのグラフはご覧ください。
毎年の受取配当金の推移と,
配当金の受け取り累計額のグラフになります!


2020年の9月に株式投資を始めて4年半が経ちました。2025年の5月までの受取配当金が100万円を突破。所有している含み益を足すともっと金額は大きくなります。
投資に関する知識はなかった私でも、ここまで順調に資産を増やすことができました。
この記事では2020年から投資を始めて,配当金が100万円を突破するまでの投資方針を振り返っていきます!
株式投資に前向きになれる人が増えれば嬉しいですね。
2020年9月 証券講座を開設〜全世界や全米のインデックスETFを購入
40代になり、お金に関して漠然と学ぶ必要性を感じていました。YouTubeでオリラジのあっちゃんや両学長のコンテンツを見て本格的に投資することを決意!
2020年は2025年に比べて、1ドル/110円前後と円高傾向の中で投資を始めました。私は既婚者なので夫婦で投資方針を話し合いまいた。
話し合いの結果、私は、一般NISAで株やETFに投資、妻は積立NISAで投資信託の積立を始めました。
投資先はリベ大の両学長のアメリカは外せないということを参考にして、
全米と全世界のインデックスETFを中心に購入。
具体的には全世界やアメリカの指数に連動するVT(ETF),VTIとアメリカの高配当株ETFのSPYD,HDVを中心に購入しました。
2020年は投資して日が浅いので配当金はありません。
ちなみに私の妻はS&P 500のインデックスに積立投資をする方針のため、2023年までは配当金は0円でした。
2021年 全米のS&Pに連動するETFと全米の高配当のETFに投資
両学長の教えを素直に継続。外貨資産のみ買い増ししたので、配当金は全てドルで入金されました。
2021年は年初の為替相場は103円台で始まり、年末には115円。外貨資産を購入するには適正な水準と判断し、積立投資を継続します。
配当金は税引後に66ドルで日本円で7,590円でした。
2022年 円安が一気に進行、10月には米ドル/円 150円まで上昇
私が始めた頃に比べて円高が急激に進んだため、米株の投資への割高感を感じるようになる。日本の高配当の個別株の方針に転換する。
長期株式投資さんのオートモードで月に18.5万円が入ってくる「高配当」株投資 を読み、銘柄を選定し1株投資を始める。
2022年当時はSBIネオモバイル証券(SBI証券と統合)で1株ずつ購入することにしました。
具体的な銘柄について過去記事を参照ください
2022年の配当金総額は全てドルで受け取り、約1,058ドルで日本円に換算すると約、153,491円となりました。2年目で受け取り配当金が10万円を超えたのは素直に嬉しかったですね。
2023年 米国株は保持したまま、新規の株は日本の高配当株にシフト
2023年度はドル/円の為替が130円前後から年末には144円の円高に推移していきました。
引き続き、日本の高配当株を中心に買い増ししていきました。
私は一般NISAで日本株を購入し、それでも余剰資金がある時には妻の特定口座でも日本の高配当株を買い進めていきました。
配当金は妻を含めて250,528円となりました。
2024年 米国株は保持したまま、日本の高配当株の買い増しを続ける
配当金の総額は夫婦で配当金は500,423円となりました。
2020年から始めた株式の配当金は累計で917,419円となりました。
2025年 米国のインデックETFを全て日本株に買い替えする
年明けは米国のS&P500に連動するETFが過去最高値を更新していました。さらにドル/円の相場も158円と円安水準。
米国株の投資は割高と判断し、保有していた米国のS&Pに連動するETFを徐々に売却しました。
私のポートフォリオと保有株の日本株を保有している10社を公開
S&Pに連動するETFを売却した資金で日本の個別株を中心に買い増ししました。
2025年の配当金は5月20日時点で85,991円となり累計配当金は1,018,561円となりました。

日本株の上位は自己資本比率が高く、減配の可能性が高い高配当株と中心です。
加えて、景気敏感株の鉱業や不動産を一部組み合わせています。
外国のETFを売却し、日本株を買い進めたおかげで株主優待の条件を満たした株式も増えました。
今年は200株まで買い増しした伊藤米久HDからハムが届いたので美味しくいただきました。

2025年下半期の投資方針
2025年の後半もまだ為替が145円前後とまだまだ円安傾向が続いています。
全世界インデックスや全米インデックスの少額積立を継続しながら、割安な日本株は積極的に買い増ししていきます。